M7以上の大地震が1時間前に予知可能!
マグニチュード7以上の大地震の発生を1時間~20分程度前に予測できる可能性のある手法が、京都大学情報学研究科の梅野健教授と同修士課程の岩田卓也氏の研究グループによって開発されたそうです。この手法は、国土地理院が運営しているGPSシステムが公開している観測データを利用して、電離層の異常値を検知し、巨大地震を予測するのだそうです。
具体的には、日本全土をカバーしている約1300ヶ所あるGPS観測局のデータ(「ジオネット」のデータ)をもとに電子の数を予測したうえで、実際に観測される電子の数との差(予測誤差)が大きければ「異常が大きい」と判断する手法です。観測局は1ヶ所だけではなく周辺にある30ヶ所のデータと照らし合わせて予測誤差を比較し、解析の精度を高めるという工夫もされているそうです。
この手法によると、2011年3月11日に発生したM9の東日本大震災だけでなく、その2日前に発生した三陸沖地震(M7.3)や、東日本大震災の後の4月7日に宮城沖で発生したM7.1の余震も、発生直前に電離圏の電子数に異常値が検知されています。
従来の研究ではM8クラス以上では電離圏の電子数に異常が検知されていたものの、M7以下では検知されていなかったことから、予測可能な領域が広がったということになります。この研究グループによると、M7クラスの大地震の直前でも20~30分前の時点で電離圏の異常を検知することができるそうで、今後はどの程度の規模の地震まで予測可能領域を広げられるか、掘り下げて研究していく予定だそうです。
この研究成果は、米地球物理学連合の科学誌「Journal of Geophysical Research-Space Physics」に掲載されています。
電離圏とは
*以下、「日本大百科全書(ニッポニカ)」より引用しています。
超高層大気では、高度約70キロメートルあたりから大気の電離度が増え始め、高度とともに電離度は高くなっている。そこでこの領域を、電磁気的特徴に着目して、かつては電離層とよんだが、いまは電離圏という。高度の上限のほうは、はっきりした境目がないが、実際上高度400~500キロメートルまでをさすことが多く、それより上部はプラズマ圏とよばれることが多い。気温分布の構造からみた大気の区分けによると、熱圏がこの高度領域にあたる。
超高層大気の電離度が高いのは、太陽からやってくるX線や極紫外線(極紫外光)の電離作用による。それによって大気中の原子や分子が電離し、遊離した自由電子とイオンの対がつくられるからである。電離圏内では、自由電子とイオンは同量存在し、全体としては電気的に中性であり、電気伝導度が高い。日射のない極地域でも、磁気圏から熱圏に流入してオーロラを光らせるような、電子や陽子の粒子流が間欠的に存在するので、これら粒子の衝撃によって大気は電離し、電離圏が形成される。電離圏は電気伝導度が高いので、電波を反射する。このため短波電波を使った長距離無線通信に利用されている。
今こそ地震に対する備えを!
今、日本では多くの研究者たちが必死になって大地震の発生を少しでも早く予知して被害を最小限に留めることができるように・・・と奮闘しています。彼らの警告は真摯に受け止めて、当たり外れを問題にするのではなく、国民一人ひとりが防災に対する意識を高くもって、いざという災害時に備えることが寛容です。
彼らの研究を無駄にしないためにも、そして、私たち一人ひとりが命を大切にして生き抜くためにも!
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